もるぞうの不労所得1,000万円への道 (米国株・太陽光・不動産投資)

好きなだけ旅することを目指して、不労所得1,000万円を狙います。主に米国株・太陽光・不動産投資を中心にして不労所得を積み重ねます。

老後資金複線化のための強い味方。つみたてNISA

こんにちは。もるぞうです。

今日は”老後資金の複線化”と、それを実現するためのツール「つみたてNISA」についてまとめたいと思います。

 

人生100年時代、僕らが引退するのはもはや60歳でも、65歳でもなく、70歳を超えてからになることを考えると、老後はまだまだ先のことになると思います。

しかしながら備えあれば憂いなし、いまのうちから準備をはじめることが大切ですね。

 

僕らの老後はどうなっているのでしょうか。

 

街中には自動運転の車が走り回り、ロボットやAIがほとんどの仕事を引き受けていて、人類は火星で居住をはじめているかもしれません。

いま勤めている会社も30年後に残っている保証なんてどこにもありません。

日本は超高齢化社会で、税負担と社会保障のバランスが完全に崩壊しているかもしれません。

 

少なくともいまの延長で老後があるとは思わないほうがよさそうです。

どんな状況になっても幸せに生きる知恵とお金は必要そうですね。

 

さてそんな状況の中、国や会社が用意してくれる老後資金だけに頼るのは危険です。

僕は”収入の複線化”を米国株・米国ETFによる配当金収入で実現していますが、”老後資金の複線化”についても今年から本格的に開始します。

 

”老後資金の複線化”を実現するツールとして選んだのが、2018年1月より開始となった「つみたてNISA」。

 

つみたてNISA(積立NISA)は、毎年最大40万円分・最大20年間の値上がり益や分配金にかかる税金が非課税になるという制度です。

金融庁の厳しいスクリーニング基準のより、長期・分散・積立投資に向く、ノーロード(買付手数料無料)・低手数料の投資信託がラインナップされています。

 

手数料が安い投資信託しか扱えない金融機関にとって「おいしくない商品」と言われるつみたてNISAは、僕たちにとっては「おいしい商品」に違いありません。

 

なぜ多くの金融機関が渋る中で金融庁はこのつみたてNISAを推進するのか。

国のメッセージは単純だと思います。

「もう国は社会保障をあまりやる自信がないから、国民は自分たちでなんとか資産形成をしてね」

国は国で”老後資金の複線化”を国民に求めているのです。

 

財政の厳しさが増す中で、僕らは僕らの老後を自分でつくっていかなければなりません。

”つみたてNISA”を使えば、20年間の投資成長益をまるごと非課税で享受できるため、長期投資による市場成長の果実を受け取る仕組みとして利用すべきです。

 

僕は米国株・米国ETFによる配当金・分配金で”収入の複線化”を実現しています。

対して「つみたてNISA」は、20年間かけてじっくり育てる投資の場という認識なので、この場を使って”老後資金の複線化”を実現したいと思っています。