もるぞうの不労所得1,000万円への道

好きなだけ旅することを目指して、不労所得年収1,000万円を狙います。主に米国株投資を中心にして不労所得を積み重ねます。

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僕が石油メジャー株を保有する3つの理由

僕は現在20の米国株・米国ETFを保有していますが、うち2銘柄は石油メジャーです。エクソンモービル【XOM】とロイヤル・ダッチ・シェル【RDSB】。この時代に石油会社? と思われるかもしれません。

世界各地で再生エネルギーシフトが進む一方、米国のシェール革命も本格化し、石油会社の経営環境は今後ますます厳しくなるという見方もあります。今回は、それでも僕が石油株を保有する3つの理由について書きたいと思います。

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1)新興国を中心に需要増が見込まれる

まず石油需要についてですが、今後需要はますます多くなります。ただし需要が増加する国・地域は先進国ではなく新興国が中心です。先進国では再生エネルギーシフトが進むとともに、省エネルギーがますます進展します。また電気自動車(EV)の普及も強力なトレンドです。実際に日本の石油需要は2000年代以降、一貫して需要が減少しています。最近の出光興産と昭和シェル石油の合併はこうした需要減を受けての必然でした。

しかしながら、中国・インドをはじめとした新興国の石油需要はうなぎのぼりです。2030年には現在の1.4倍の需要増が見込まれているようです。

 

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石油需要の推移(独立行政法人 石油・天然ガス資源情報より引用)

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地域別需要推移(独立行政法人 石油・天然ガス資源情報より引用)

2)コスト構造改革の進展

原油価格はここ20年で2度、価格を大きく下げています。1度目は2000年前後。1997年にタイではじまったアジア金融危機により世界経済が停滞し、原油価格も大きく値を下げました。

そして2014年からはじまった2度目の石油価格暴落。1バレル100ドル超から30ドルまで急落しました。米国のシェールオイル革命がその契機となったのです。これら2度の石油価格暴落を受け、石油メジャーはコスト構造改革を進めました。日経の記事を引用します。

 原油価格が極端に下がっていた時期に、「メジャー」と呼ばれる欧米の巨大な石油会社は生産コストを一気に引き下げた。ロイヤル・ダッチ・シェルのベン・ファン・ブールデン最高経営責任者(CEO)は今年初め、「わが社は1バレル99ドルだった当時に生み出したのと同じ額のキャッシュフローを、1バレル54ドルで生み出せるようになった」と語っている。

 メジャー各社はコストが低い地点に生産を集約し、損益分岐点を下げた。ビッグデータや人工知能(AI)の活用も継続的な生産性向上につながっている。(出典:日経新聞 2018/8/9)

石油メジャーによるコスト構造改革の結果、各社の生産コストは大きく下がったといえます。結果、石油価格に対する各社の耐性はより強まった模様です。

 

3)株主還元に対する姿勢

最後に石油会社の株主還元の姿勢です。成熟産業とみなされている石油会社は株主からの圧力を受け、経営合理化を進めるとともに配当や自社株買いなどによる株主還元の手綱を緩めていません。

かつての世界最強の企業群はその時価総額でIT産業に大きく水をあけられています。この状況を打破するためには継続的な成長と株主還元が避けられません。今後も配当と自社株買いという株主還元について石油会社は真摯に向き合い続けることになるでしょう。

 

以上、新興国の需要増・コスト構造改革の進展・株主還元の継続という3つの理由をもって、石油会社は僕のポートフォリオに必要だと考えています。