チキン投資家もるぞうの不労所得1,000万円への道

好きなだけ旅することを目指して、不労所得年収1,000万円を狙います。チキン投資家としてリスクを抑えた心に優しい運用で不労所得を積み重ねます。

レンタカーの免責保障やNOC保障は必要か?

 最近レンタカーを利用する機会が増えました。旅先でのレンタカー利用が最近安くなってきたからと感じているからです。

レンタカーを借りる際に若干悩むことがあります。免責保障やNOC保障の加入をするかしないか、です。会社によって異なりますが、免責保障制度は1日あたり約1,000円、NOC保障は約700円程度するので、安くはない金額です。保障を付けるか付けないかは個人の考え方次第ですが、僕は基本的に免責保障制度とNOC保障制度(安心パックなど)は付けていません。

 

基本パックとして保障されている内容

対人無制限(自賠責含む)、対物無制限、車両保険、人身傷害保障など基本的な保険は通常の料金プランの中に通常セットされています。

※保険内容は必ずレンタカー会社にて確認してください。

 

免責保障制度

免責保障とは、対物保障や車両保障の免責額が免除される制度です。基本パックにて保障されている対物保障や車両保障は通常免責額が設定されています。対物であれば5万円、車両保障であれば5万円(または10万円)というケースが多いようです。これは免責額までは保険を利用しないで各自の負担でカバーするということを意味しています。こうすることで軽微な事故による現状復帰を保険を利用しないで済むため、件数も多いであろう軽微な事故による保険利用を控え、保険金額を下げることにつながります。
免責保障を付けることで、この軽微な事故による対物免責額、車両保障免責額が免除されることになります。軽微な事故を起こして、免責額である最大15万円(対物免責+車両免責)を払うことが嫌な場合はこの免責保障制度を利用すると良いでしょう。

 

NOC保障制度

NOCとはノンオペレーションチャージのことで、事故により車両を貸し出すことができなくなった場合のレンタカー会社の機会損失を補うための費用となります。主なレンタカー会社では事故車両の状態によってNOCの金額が変わってきます。自走可能で営業所に返すことができた場合は2万円、自走不可能で営業所に返すことができなかった場合は5万円のNOCを課すことが一般的なようです。NOC保障制度では、このNOCを免除することに加えてパンクの修理なども保障されることが多いようです。

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バジェットレンタカーの保障制度紹介。レンタカー営業所においてありました。とても分かりやすい案内です。


免責保障制度とNOC保障制度を付けない場合、最大20万円の自己負担が発生する可能性があります。その内訳は下記の通りです。
・対物保障免責5万円
・車両保障免責5万円(場合によっては10万円)
・ノンオペレーションチャージ(自走可能2万円・自走不可能5万円)
免責保障制度とNOC保障制度を利用することで、この12~20万円の費用をカバーすることが可能となります。

 

なぜ、免責保障とNOC保障は不要と考えるのか?

その理由は一つです。最大20万円の自己負担は払えなくはない、からです。事故で対人や対物で損害を与えてしまった場合の無制限保障は絶対に必要です。何故ならば、その保障額は1億を超えることもあり、自分では支払うことができないからです。保険は万が一の時のために、自分では払えない金額をカバーするために入ることは基本中の基本。ですので、対人・他物事故の無制限保障は絶対に入る必要があります。
一方で、対物免責や車両保障免責、ノンオペレーションチャージなどの費用は最大でも20万円です。この20万円を用意できないのであれば保障を検討する必要がありますが、そうでないならば自己負担をすればいいと考えます。もちろん20万円は痛い金額ですが、1日あたりの保険料(1,700円)をかけてまでカバーする内容とは思えません。最近はレンタカーの金額が安くなっていることもあり、この保障制度を利用する保険料を払うと、その安さの魅力も半減してしまいますからね。

そう考え、僕レンタカーを借りる場合、免責保障制度とNOC保障制度には入らないで借ります。でもこれは個人の考え方次第なので、そんな意見も参考にしてもらえればと思います。

 

レンタカー会社によって保険・保障内容は変わることがあります。レンタカーを借りる際は必ず内容を確認の上、自らの判断で付加保障を付けるか付けないかをご判断ください。